離婚して後悔しないために、決める前に確認しておきたいこと

署名: こはる・夫婦関係・婚活ライター

離婚することはもう決めている、あるいはかなり気持ちが固まっている。ただ、「離婚して後悔した」という声も見かけて、自分もそうならないか不安になっている。決断そのものを迷っているわけではなく、決める前に何を確認しておけば後悔しないのかを知りたい人に向けて書いています。

検索してみると、後悔した人・していない人、両方の実例があった

「離婚 後悔」で検索すると、Yahoo!知恵袋には離婚をとても後悔しているという相談がある一方で、「離婚して良かった」という声も並んで見つかりました。民間調査(e-venzが2021年に実施した男女115人へのインターネットアンケート)では、「離婚して後悔した」人が27%、「後悔していない」人が73%という結果が出ています。後悔する人は少数派ですが、ゼロではありません。後悔した・していないを分けているものが何なのかを、決める前に知っておく価値はあります。

後悔の中身は、男女で傾向が違うと検索結果で整理されていた

検索結果を見ていくと、後悔の理由は男女で違う傾向にある、という整理が見つかりました。女性側の後悔理由としては、子どもにつらい思いをさせたことや、離婚後に経済状況が厳しくなったことが検索結果に挙げられていました。男性側の後悔理由としては、家事や身の回りのことがうまくできなかったことや、子どもと会えなくなったことが検索結果に挙げられていました。「男性のほうが後悔しやすい」といった割合の断定までは、今回確認できた範囲では根拠が揃わなかったため書きません。ただし後悔の中身が男女で違う方向を向いている、という傾向自体は検索結果に出ていました。

子どもへの伝え方でも、後悔の分かれ目があった

子どもがいる場合、離婚をどう伝えるかも後悔に関わってきます。カケコムが離婚経験者(子どもがいる男女100人)に行った調査では、離婚の際に子どもに「話した」人が55%、「離婚とは言わずはぐらかした」人が25%で、合わせて80%が何らかの形で子どもに触れていました。そして「はぐらかした」と答えた人のうち、40%がそのことを後悔しているという結果が出ています。伝え方に正解はありませんが、「まだ小さいから」と先送りにして、後から向き合う機会を失う形にはしたくない、という人は、決める前に伝え方まで考えておくとよさそうです。

後悔しないために、決める前に確認しておきたいこと

検索結果に並んで挙げられていたのは、次のような点でした。

• 離婚後の生活を具体的にシミュレーションしておく。収入・住居・子どもの生活費など、経済的な見通しを立てておくと、離婚後の不安が小さくなる、という指摘が複数ありました
• 財産分与に関わる資料を、別居前に手元に集めておく。相手の給与明細・通帳のコピー・不動産の権利証や評価額が分かる資料・保険証券などが挙げられていました
• 改善のための努力を、離婚前にできる範囲で試したか。話し合い・カウンセリングなどを経ずに離婚すると、後から「改善の余地があったのでは」という後悔につながりやすい、という指摘がありました
• 子どもへの伝え方を、先送りにしすぎない。上記のとおり、はぐらかした場合の後悔率が高く出ています

私自身、「後悔しないために完璧に準備してから決める」というのは無理な話だと思っています。ただ、上に挙げた4点は、決めた後からでは取り返しがつきにくいもの(過去の資料、伝えるタイミング)と、決めた後でも取り返せるもの(生活の立て直し)が混ざっています。取り返しがつきにくいものから優先して確認しておく、というのが、検索結果を見ていて感じた実感です。

まとめ

「離婚 後悔」で検索してここに来たなら、もう気持ちはある程度固まっているのだと思います。それでも、資料の準備と子どもへの伝え方だけは、決める前に一度確認しておくことをおすすめします。

離婚調停や慰謝料請求の実務的な疑問は離婚調停・不貞慰謝料でよくある実務の疑問Q&Aにまとめています。どこから読めばいいか分からない場合は、このブログ、どこから読めばいいか迷ったらで記事の全体像を整理しています。

法テラス(日本司法支援センター)のサポートダイヤル(0570-078374、平日9時〜21時・土曜9時〜17時)では、財産分与や子どもの取り決めについて、相談先の案内を受けられます。

こはる

もし今、身の危険を感じているなら
相手からの暴力や脅しがある、あるいはその可能性がある場合は、後悔しないための準備より先に、安全の確保を優先してください。警察相談専用電話「#9110」(全国共通)や、内閣府の「DV相談+」0120-279-889(24時間・電話/チャット対応)では、こうした状況の相談ができます。

本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の事案に対する法的な助言ではありません。実際の判断は弁護士にご確認ください。