探偵に頼むことに罪悪感がある人へ、動く前に整理しておきたいこと
署名: こはる・夫婦関係・婚活ライター
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証拠と呼べるものはまだ何もない。それなのに「探偵に頼む」という言葉が頭に浮かぶたびに、ブレーキがかかる。パートナーを疑うこと自体が裏切りのような気がする、もし何もなかったらお金と関係を無駄にするだけではないか——そうやって自分を責めながら、結局は何もできずに時間だけが過ぎている人に向けて書いています。
その罪悪感は、あなただけのものではない
疑ってしまう自分を責める気持ちは、珍しいものではありません。探偵事務所の解説記事を検索すると、「罪悪感は無用」というタイトルの記事がそのまま出てくるほど、この悩みは繰り返し取り上げられているテーマです。
罪悪感が生まれる理由は、だいたい次のどちらか、あるいは両方です。
- 疑うこと自体が、パートナーを信じていない証拠のように感じる
- もし何もなかったら、調査費用も、疑った時間も、全部無駄になるのではという不安
どちらも、パートナーを大切に思っているからこそ出てくる感情です。疑うことに何のためらいもない人のほうが、むしろ関係を軽く見ている可能性すらあります。罪悪感があること自体を、悪いことだと捉える必要はありません。
「疑う」ことと「壊す」ことは、別の行為
罪悪感の根っこにあるのは、疑う行為そのものが関係を壊すという思い込みです。ですが、事実を確認する行為と、関係を壊す行為は別のものです。
検索して出てくる探偵事務所の解説記事では、次のような考え方が示されています。
- 疑いを抱えたまま何もしないでいると、不安だけが積み重なり、かえって関係がぎくしゃくしていく
- 事実がはっきりすれば、浮気が確認された場合は関係の立て直しや今後の話し合いに進める材料になり、確認されなかった場合は疑いを手放して元の生活に戻れる
- どちらの結果になっても、「分からないまま疑い続ける」状態よりは前に進みやすい
これは私の見立てですが、こうした説明は、調査を相手を追い詰めるための行為ではなく、宙ぶらりんの状態を終わらせるための行為として整理しているのだと思います。結果がどちらに転んでも、今よりは次の一歩を選びやすい状態になります。
自分で調べようとする前に、知っておきたい仕組みの違い
罪悪感があると、「他人に頼るのはさらに気が引ける」という理由で、自分だけでこっそり確かめようとする人もいます。ただ、ここは仕組みの違いを知っておく価値があります。
探偵業は、営業を始める前に公安委員会への届出が必要な業種です。届出を受けた探偵事務所は、探偵業法の枠組みの中で調査を行う立場にあり、自分ひとりで尾行や張り込みを行うより、プライバシー侵害などのトラブルに発展するリスクを抑えた形で情報を集められる、という説明が、検索して出てくる解説記事に見られます。
罪悪感を理由に「もっと控えめな方法」を選んだつもりが、かえってリスクの高い方法になってしまうことがある、ということです。
調査後に気持ちが崩れることも、想定しておいていい
もう一つ、探偵事務所の記事が触れているのが、調査結果を知った後の心のケアです。浮気が確認された場合、依頼者自身にも精神的な負担がかかることがあります。調査後にカウンセラーや弁護士への相談窓口を案内している事務所もあります。
罪悪感を乗り越えて動いたとしても、そこで終わりではなく、結果を受け止める段階がもう一つあるということを、先に知っておくと心構えができます。
今日決めなくていいことと、決めておきたいこと
罪悪感がある状態で、いきなり「依頼する・しない」まで決める必要はありません。今日決めておきたいのは、次の一つだけです。
このまま何も知らずに時間を過ごすことと、事実を知ることのどちらが、今の自分にとってつらいか。
答えが「知るほうがまだましだ」であれば、次に進む段階に来ています。答えが出なくても、無料相談で話を聞くだけの段階にとどめることはできます。
原一探偵事務所は24時間365日の無料相談窓口を設けていて、電話のほかメールやLINEでも受け付けています。全国に拠点があり(公式の拠点一覧で確認できます)、来所せずに話を進めることもできます。契約するかどうかは、話を聞いたあとで決めれば十分です。
もし今、身の危険を感じているなら
相手からの暴力や脅しがある、あるいはその可能性がある場合は、罪悪感の整理より先に、安全の確保を優先してください。警察相談専用電話「#9110」(全国共通)や、内閣府の「DV相談+」0120-279-889(24時間・電話/チャット対応)では、こうした状況の相談ができます。
→ 疑いそのものが気のせいか本物か分からず苦しい場合は浮気を疑ってしまう自分を止められない、気のせいか本物か分からない時にを、相談だけして契約しない進め方を先に知りたい場合は探偵に相談だけして契約しないことはできるのかもあわせて参考にしてください。
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の事案に対する法的な助言ではありません。実際の判断は弁護士にご確認ください。
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